「このニュースの本当の意味は何なのか？」テレビのコメンテーターでは決してわからない、ニュースの深層部分を学問的視点から徹底的に読み解きます。政治学、経済学、国際関係論など、専門分野で長年研究を重ねた真の専門家による本質的な解説をお届け。単なる感想ではなく、学術的な裏付けに基づいた信頼性の高い分析で、10年後も通用する本物の知識を手に入れることができます。

毎月２回、日本と世界で最も重要な争点を厳選し、本格的な解説講義としてお届けします。歴史的背景から現在の状況、そして未来への影響まで、一つのテーマを多角的に徹底分析。なぜその問題が生まれたのか、関係者の本当の思惑は何なのか、この先どのような展開が予想されるのかを詳しく解説します。月2回の講義を視聴するだけで、現代社会の本質的な流れを確実に把握できるようになります。

「世界的なインフレの構造」「トランプ現象の思想的背景」「台湾有事の可能性と日本への影響」など、現代を理解するために欠かせない重要テーマを網羅。各講義は60〜120分の充実した内容で、大学の専門講座レベルの濃密さです。いつでも、どこでも、あなたのペースで現代社会の本質を体系的に学習。まさに「現代社会を読み解く図書館」を手に入れたようなものです。

定期的に開催される公開収録に参加し、講師に直接質問することができます。「このニュースについてどう思われますか？」普段は一方的に講義を聞くだけですが、公開収録では双方向のやり取りが可能。あなたの疑問を直接専門家にぶつけることができます。他の参加者の質問からも新たな気づきが得られ、同じように真剣に考える人たちとの出会いもあるかもしれません…真摯に議論し、学び合える貴重な場を用意しています。

2013年、安倍政権で内閣官房参与を務めていた私は、財政当局やそのシンパの議員と激しくぶつかりながらも、消費税増税に反対した。デフレ不況から脱出するためには、それが絶対に必要だったからだ。それから10年。長期停滞で疲弊した日本経済に海外から吹いてきた輸入インフレの風は、再び減税を必要とし、国民もそれを望んでいる。マクロ経済の学徒として断言できる――本質的な情報と知識さえあれば、10年先の未来を読むことは可能だ。『月刊ニュースの争点』は、まさにその「本質」に迫る議論を、経済だけでなく幅広い分野で発信している。だから私は迷わず会員になった。未来を読み解く鍵が、ここにある。

学界は、残念ながらポリコレに歪められ、自由が保障されているように見えて、実際には息苦しい場となっている。そんな中、『月刊ニュースの争点』に登場する先生方は、勇気をもって「言論の本筋」を語り続けている。そうした論客はオールドメディアにとっては扱いづらい存在かもしれない。だが、だからこそ真に尊敬に値するのだ。さらに、この番組を運営する経営科学出版は、京都大学に寄付講座を設け、次世代の研究者・言論人の育成にも取り組んでいる。そんな出版社が運営する『月刊ニュースの争点』は、息苦しい現状に風穴を開ける、新しい論壇として大きな意味を持っている。